2021年3月期の連結売上高は278,443百万円（前期比99.0%）、連結営業利益は21,595百万円（前期比136.4%）となりました。

宝酒造

［ 主要製品 ］

  • 焼酎
  • 清酒
  • ソフトアルコール飲料
  • 本みりん
  • 食品調味料
  • 原料用アルコール　など

 

　焼酎では、本格焼酎の“全量芋焼酎「一刻者」”などが料飲店の営業自粛で大きく影響を受けましたが、甲類焼酎の大容量製品や“極上＜宝焼酎＞”などで家庭内需要の増加を取り込むことができ好調に推移し、焼酎全体では若干の減収に収まりました。清酒では、業務用ルート専売の“松竹梅「豪快」”が大きく減少し、“松竹梅「天」”、“松竹梅白壁蔵「澪」スパークリング清酒”なども減少したため、清酒全体では減収となりました。ソフトアルコール飲料では、辛口チューハイ“タカラ「焼酎ハイボール」”が家庭内需要増加の影響もあり、引き続き好調に推移いたしました。また、こだわりのレモンサワー“寶「極上レモンサワー」”も規模は小さいながら、大きく伸長し、ソフトアルコール飲料全体では増収となりました。調味料では、本みりんが減少したため、料理清酒やその他調味料などが健闘いたしましたが、調味料全体ではわずかながら減収となりました。原料用アルコール等では、消毒用需要の急増に応え生産量を増やして供給に努めたこと等により、増収となりました。


　以上の結果、宝酒造の売上高は、152,537百万円(前期比99.6％)となりました。売上原価は、徹底的なコスト削減に取り組んだものの、売上高に準じた減少にとどまり、92,439百万円(前期比99.6％)となり、売上総利益は、60,098百万円(前期比99.6％)となりました。販売費及び一般管理費は、コロナ禍で販売活動が制限されたことに加え諸経費の節減にも努めたため、55,218百万円(前期比98.4％)と減少し、営業利益は、4,879百万円(前期比116.9％)と増益となりました。

宝酒造インターナショナルグループ

［ 主要事業 ］

  •  酒類・調味料などの輸出および海外子会社での製造販売
  • 海外の日本食材卸子会社における酒類・食品などの輸入・販売

 

海外酒類事業
　海外では、ウイスキーはプレミアムバーボン“ブラントン”が好調に推移し、ウイスキー原酒も売上を伸ばしました。一方清酒など和酒の売上がコロナ禍の影響を大きく受け減少し、日本からの輸出も減少したため、海外酒類事業の売上高は10,340百万円(前期比91.0％)となりました。

 

海外日本食材卸事業
　最もコロナ禍の影響を受けた当事業では、レストランの営業停止等の事業環境の変化に対応し、デリバリーやテイクアウトへの対応商品の提案に加え、小売店向けの販売強化やネット販売の拡大などに努めました。しかしながら地域による差はあったものの総じて販売は低調に推移し、海外日本食材卸事業の売上高は60,517百万円(前期比82.5％)となりました。
 
 　以上の結果、セグメント内取引消去後の宝酒造インターナショナルグループの売上高は、69,589百万円(前期比84.1％)となりました。売上原価は、在庫管理の徹底などにより48,983百万円(前期比83.2％)にとどまりましたが、売上の減少により売上総利益は、20,605百万円(前期比86.3％)となりました。販売費及び一般管理費は、人件費や物流費、販売促進費などの削減により19,562百万円(前期比96.1％)となり、営業利益は、1,043百万円(前期比29.5％)と大幅な減益となりました。 

タカラバイオグループ

［ 主要事業 ］

  • 　研究用試薬・理化学機器などの製造・販売
  • 　受託サービス
  • 　遺伝子医療事業
     

　バイオテクノロジー関連分野の研究開発活動がますます広がりを見せるなか、タカラバイオグループは、こうした研究開発活動を支援する製品・商品やサービスを中心に展開するバイオ産業支援事業をコアビジネスと位置づけております。また、遺伝子医療事業では、がん等の疾患を対象とし、腫瘍溶解性ウイルスcanerpaturev(略称C-REV)や、独自技術である高効率遺伝子導入技術レトロネクチン法、高効率リンパ球増殖技術であるレトロネクチン拡大培養法、siTCR®技術を使用した遺伝子改変Ｔ細胞療法等の遺伝子治療の臨床開発を進めております。

 

　以上の結果、タカラバイオグループの売上高は、遺伝子医療が前期比で減少したものの、研究用試薬、理化学機器、受託サービスが前期比で増加いたしました。研究用試薬および理化学機器では新型コロナウイルスのＰＣＲ検査関連製品が増加の一因となりました。以上の結果、売上高は、46,086百万円(前期比133.3％)となりました。売上原価は、売上構成の変化や生産稼働率の向上等により原価率が低下し、14,214百万円(前期比105.6％)となりましたので、売上総利益は、31,872百万円(前期比151.0％)となりました。販売費及び一般管理費は、研究開発費等が増加し、17,919百万円(前期比120.8％)となり、営業利益は、13,952百万円(前期比222.4％)と大幅な増益となりました。